日本とアジアと世界に仕える Japan Alliance Christ Church
日本同盟基督教団 教団事務所 

知っておきたい防災豆知識

知っておきたい防災豆知識(防災士教本から抜粋)
社会厚生部員 竹下博実(静岡めぐみ教会員)

前号(2021年6月)に続き共助編の救助技術と新しく基礎知識編に入ります。

6 救助技術
①地域住民による救出活動
阪神淡路大震災では近隣住民により60%、家族により20%の人が救出された。この時問題となったのは救出道具が圧倒的に不足していたこと。そこで救出活動の三種の神器と言われる「バール、ノコギリ、ジャッキ」は自主防災倉庫の他、家庭でもぜひ備えておきたい。
②倒壊家屋からの救出手順
余震による二次災害に注意しながら、人命が切迫しているひと、容易に救出できる人を優先する。クラッシュシンドロームの恐れがある場合はそのまま医師に任せる。
③応急手当
倒れている人を安全な所まで移動する。心停止ならば両手で心臓マッサージを行い人工呼吸よりも優先する。胸骨が5㎝沈むようにテンポは1分間100回、10秒以上中断しない。出血手当は傷口より心臓に近い部分をタオルなどで強く結び30分ごとに1分ほど血流再開のため緩める。火傷(やけど)は肌着着衣のまま冷やす。
Ⅲ 基礎知識編
1 災害に関わる情報
情報がないという情報は被害が大きい場合もある。
①災害情報の入手と活用
電話がかかりにくい時のために伝言ダイヤル(117)や携帯電話で災害用伝言サービスがある。又、コミュニティFMは地域に密着した災害情報が得られる。伝言は音声( アナログ)よりもメール( デジタル) の方が情報混雑に強い。停電時でも利用できる携帯ラジオは一家に1つ常備してほしい。高齢者はネット情報から疎外されるので周囲からの伝達が重要。
②流言・風評
流言は、悪意、好奇心、恐怖、不安、敵意などの感情と深く関わって起こる。地震雲、動物の異常反応による予兆、予言、根拠のないダム決壊、原爆投下、暴動、再発流言など。
流言防止策としては、信頼できる情報源を自主防災役員が伝えること、不安情報ばかりでなく安心情報(医療、食料、復旧状況等)を提供すること。風評の多くはマスコミの不確実な情報から起こる。これを防ぐためには当事者ができるだけ早く隠さず伝えること。
③公共機関による予報・情報
◯気象:2013年から特別警報が運用され「数十年に一度の非常に危険な状況」であるので避難指示や避難勧告に留意し、「直ちに命を守るための行動」をとる必要がある。土砂災害では、土壌中に貯められた「土壌雨量指数」により5㎞メッシュの地域ごとの危険度が発表され避難勧告や自主避難の判断に利用される。河川洪水予報では指定された大河川について発表され危険レベルに応じた避難誘導が行われる。
◯地震・津波:震度速報は発生後1分半後までに発表される。初期微動に基づいて計算するため横揺れが来る前に発表でき、防災行動が期待できるが、誤差があることを理解して利用する。一方、津波警報・注意報は地震発生から3分以内に発表される。

Print Friendly, PDF & Email